適応障害とは？症状・うつ病との違い・セルフチェックから休職・診断書まで【医師監修】

厚生労働省の「こころの耳」では、適応障害を、環境の変化によるストレスがその人の順応できる力を超えたときに生じる、情緒面・行動面の不調と説明しています。ストレスに対する心と体の反応であり、異動や昇進、進学、身近な人との死別などの出来事をきっかけに発症し、以下のような症状が代表的です。

• 気分の症状：憂うつな気分（抑うつ気分）、不安感、焦り、緊張、涙もろさ、怒りっぽさ、意欲の低下
• 体の症状：動悸、めまい、頭痛、腹痛、吐き気、食欲の低下、過食、寝付きが悪いなどの不眠（睡眠障害）

動悸や腹痛など体の症状が強いと、まず内科を受診する方も少なくありません。血液検査などで異常が見つからず、のちに適応障害と診断されることもあります。

症状はストレス因のある場面で強くなり、休日など職場や学校から離れると気持ちが楽になる傾向があります。「出勤前になると吐き気がして職場に行けない」「日曜の夜になると気分が強く沈む」といった変化は、適応障害でよくみられるサインです。

発症の引き金は、ひとつの大きな出来事だけでなく、小さなストレスの積み重ねであることもあります。

• 仕事：異動・転勤・昇進、配置転換、業務内容の変化、業務の負荷の増加、上司や同僚との人間関係
• 学業・学校：進学や受験、クラスや部活動での人間関係
• 家庭内：結婚や離婚、出産・育児、親の介護、身近な人との死別
• 生活環境：引っ越し、就職や退職、自身の病気やけが

適応障害とうつ病は、どちらも抑うつ気分や不眠があらわれるため、見分けがつきにくい精神疾患です。大きな違いは、ストレスとの結びつきと、原因から離れたときの経過にあります。

適応障害では、ストレス因から離れると症状が軽くなり、休日には趣味を楽しめることもあります。一方、うつ病では環境が変わっても気分が晴れず、一日中気分が沈む状態や、何事にも興味がわかない状態が持続することが多いです。

表① 適応障害とうつ病の主な違い

適応障害と診断されたあと、経過の中でうつ病に診断が変わるケースもあるため、自己判断せず医師に相談しましょう。

適応障害と症状が似ている主な疾患は次のとおりです。正確な見分けには、精神科・心療内科での診察が欠かせません。

• 心的外傷後ストレス症（PTSD、旧称：心的外傷後ストレス障害）：事故や災害、暴力、性暴力など、生命の危険を感じるほどの出来事による強い恐怖のあとに、その場面がよみがえる症状（フラッシュバック）や悪夢、回避、過覚醒等が続く
• 全般不安症（全般性不安障害）：特定の出来事に限らず、さまざまなことへの過剰な不安が長く続く
• パニック症（パニック障害）：突然の動悸や息苦しさなどのパニック発作を繰り返し、「また発作が起きるのでは」という不安が続く

職場や学校を変えても同じような不調を繰り返すときは、ASD（自閉スペクトラム症）やADHD（注意欠如多動症）といった発達の特性が関わっていないかを確認することもあります。

以下のチェックリストは医学的な診断ではなく、精神科・心療内科の受診を検討するための目安です。

過去2週間の状態で、当てはまるものを確認してください。

□　仕事・学業・人間関係などに、はっきりしたストレス因がある

□　そのストレスのことを考えると気分が落ち込む、涙もろくなる

□　不安や緊張、焦りが強く、落ち着かない

□　仕事や学業、家事の能率が落ちている

□　遅刻や欠勤が増えた、職場や学校に行けない日がある

□　人と会うのがつらく、避けるようになった

□　寝付きが悪い、夜中に目が覚めて眠れない、疲れが取れない

□　食欲の低下や過食、吐き気・腹痛などの不調がある

□　動悸やめまい、頭痛が続いている

□　職場や学校など、特定の場面で症状が強くなる

• 症状が2週間以上続いている、または重くなっている
• 職場や学校に行けない、家事など日常生活に支障が出ている
• 不眠や食欲の低下が続き、体重が減っている
• 飲酒や過食でストレスを発散しようとする行動が増えた
• 「消えてしまいたい」と考えることがある（このときは、すぐに精神科・心療内科や、こころの健康相談統一ダイヤル〈0570-064-556〉などの相談窓口に連絡してください）

適応障害を放置すると、症状が慢性化したり、うつ病など別の精神疾患を発症したりすることがあります。つらさを我慢せず、早い段階で受診することが回復への近道です。

※診断書の発行可否および発行時期は、医師の診察・判断によります。

適応障害の診断は、基本的には医師の問診をもとに行われます。きっかけとなった出来事と症状の関係、症状の経過、生活への支障の程度を確認し、ほかの疾患ではないかを見きわめます。

診断には、WHO（世界保健機関）のICD-10（ICD-11）や、米国精神医学会のDSM-5-TRといった診断基準が用いられます。DSM-5-TRの日本語版では、適応障害は「適応反応症」と表記されています。主なポイントは次のとおりです。

• はっきりしたストレス因があり、その始まりから3か月以内（ICD-10では通常1か月以内）に症状があらわれる
• 出来事の大きさに比べて苦痛が著しく強い、または仕事・学業・人間関係などに重大な支障がある
• ほかの精神疾患の診断基準を満たさず、身近な人との死別による通常の悲嘆反応でもない
• ストレス因やその影響がなくなってから、症状が6か月以上続かない

ストレス因が慢性的に続いていると、症状も長引くことがあります。

初診の診察では、主に次のことを聞かれます。メモにまとめて持参すると、限られた診察時間でも症状を正確に伝えられます。

• きっかけになった出来事と、その時期
• 症状があらわれた時期と、その後の経過
• 睡眠・食欲・飲酒量の変化、仕事や学業への支障
• これまでの病歴や服用中の薬

セルフチェックの結果も、そのまま医師に伝える材料になります。診察や処方薬には健康保険が適用されますが、会社に提出する診断書などの文書料は保険適用外で、料金は医療機関ごとに異なります。

適応障害の治療は、ストレス因への対処（環境調整）と、症状への対処（精神療法・薬物療法）を組み合わせて進めます。こころの耳でも、薬物療法に加えて、環境調整や環境に慣れること、順応する力を高めることが回復に重要とされています。

治療の中心は、ストレス因を取り除く、または原因との距離をとる環境調整です。職場が原因であれば、業務内容や業務量の調整、配置転換、一定期間の休養などを検討します。主治医の診断書や意見書をもとに、会社が業務の負荷の軽減を検討するケースもあります。家庭内の問題など、原因をすぐに取り除けないときは、精神療法や薬物療法を組み合わせます。

精神療法は、ストレスの受け止め方や対処の仕方に働きかけ、ストレス耐性を高める治療です。代表的な認知行動療法では、つらくなったときに浮かぶ考え方のパターンに気づき、より柔軟な考え方や行動を身につけていきます。現在の問題に焦点を当てて解決策を探す問題解決療法も用いられます。医師の診察に加えて、公認心理師・臨床心理士によるカウンセリングを組み合わせることもあります。

適応障害では環境調整と精神療法が優先され、薬を使わないこともあります。不安や緊張が強い、不眠が続く、落ち込みが重いなど、症状が生活に大きな支障を及ぼしているときは、症状に応じて抗不安薬、睡眠薬、抗うつ薬などを補助的に用います。薬物療法は症状をやわらげる対症療法で、根本の解決にはならないため、環境調整と並行して行います。どの薬を使うか、いつ減らすかは医師が判断します。効果や副作用には個人差があるため、自己判断で中止や増減をしないでください。

回復までの期間には個人差がありますが、ストレス因やその影響がなくなれば、通常は6か月以内に症状がおさまるとされています。ただし、原因が続くと経過が長引くことがあり、良くなったり悪くなったりを繰り返しながら回復していくことも少なくありません。

治療と並行して、日常生活でのセルフケアも回復を支えます。

• 起床・就寝の時間をそろえ、睡眠のリズムを整える
• 散歩など軽い運動で体を動かし、ストレスを発散する
• 飲酒でつらさをまぎらわせない（睡眠の質や気分を悪化させることがある）
• つらい気持ちを周囲の信頼できる人に話す
• 「完璧にこなさなければ」という考えを少しゆるめる

セルフケアを続けても改善しない、症状が重くなるときは、早めに主治医に伝えましょう。

仕事のストレスが原因の適応障害では、働き方の調整や、仕事を休むかどうかの判断が回復を大きく左右します。休職には診断書が必要になることが多く、休職中の金銭面に関しては、傷病手当金の申請が可能になることがあります。

休職するほどではない段階では、まず業務の負荷を減らす方法を検討します。

• 残業や業務量を減らす
• 業務内容や配置を変更してもらう（配置転換）
• 通院の時間を確保する

上司や人事には、体調の変化と求める配慮を具体的に伝えると、周囲の理解につながります。産業医がいる職場では、産業医との面談を通じて調整を進める方法もあります。口頭で伝えるのが難しいときは、医師の診断書を提出する形でも構いません。

多くの会社では、休職に医師の診断書が必要です。診断書は、精神科・心療内科を受診し、医師が診察のうえで必要と判断した場合に発行されます。会社に提出する診断書には、主に病名、症状と業務への支障、休養期間の見通しが記載されます。

依頼するときは「会社に提出する休職用」「傷病手当金の申請も検討している」など、提出先と目的を医師に伝えましょう。発行までの日数は医療機関によって異なり、当日に受け取れることもあります。

会社員などが休職して給与が支払われないときは、加入している健康保険から傷病手当金を受け取れることがあります。協会けんぽでは、連続する3日間を含めて4日以上仕事に就けなかったことが条件で、1日あたりの支給額は「支給開始日以前12か月間の標準報酬月額の平均÷30×3分の2」、支給期間は支給開始日から通算1年6か月です。

表② 休職中に使える主な制度

※制度の条件や支給額は、加入している健康保険や勤務先の規定によって異なります。

休職直後は、心身の休養を最優先にします。睡眠や食欲が安定し、日中に活動する時間が増えてきたら、生活リズムを整えながら復職に向けた準備を始めます。復職の時期は、主治医と会社（産業医）が相談して判断するのが一般的です。医療機関によっては、復職を支援するリワークプログラムを利用できることもあります。復職後も業務の負荷を段階的に戻し、再発を防ぎましょう。

心身が不調なときは冷静な判断が難しいため、まずは休職して休養し、回復してから退職するかを考える方法があります。一方、原因が職場そのものにあり、配置転換などでも改善が見込めないときは、退職や転職も選択肢です。決める前に主治医や家族に相談し、傷病手当金や失業給付の条件も確認しておきましょう。

「心療内科に行く気力がない」「平日の日中に通院できない」という方には、スマホのビデオ通話で自宅から医師の診察を受けられる、オンライン心療内科という選択肢もあります。

オンライン心療内科（心療内科のオンライン診療）では、ビデオ通話による診察で症状やきっかけの出来事を医師に伝え、医師が必要と判断すれば、診断書の発行や処方薬の配送にも対応します。通院や待ち時間の負担がないため、外出がつらいときや、近くのクリニックで知り合いに会うのが不安なときにも向いています。

SoiMe（ソイミー）は、通院不要・スマホで完結するオンライン心療内科です。

• 通院不要・スマホで完結
• 初診から、医師の判断により診断書の即日発行に対応
• 傷病手当金の申請サポートあり

受診までの流れは次の4ステップです。

1. LINEで登録する
2. 希望の日時を選ぶ
3. スマホで診察を受ける
4. お薬・診断書を受け取る（お薬は最短翌日配送）

※診断書の発行可否および発行時期は、医師の診察・判断によります。

A. ストレス因から離れると症状が軽くなることは多いものの、原因が続くと慢性化したり、うつ病を発症したりすることがあります。2週間以上つらさが続くときは、自然に治るのを待たずに受診を検討しましょう。

A. 診断書は、医師が診察のうえで必要と判断した場合に発行されます。SoiMeでは初診からの即日発行に対応していますが、発行の可否や時期は医師の判断によります。

A. 雇用保険の加入期間などの条件を満たせば、受給できる場合があります。病気ですぐに働けない期間は、ハローワークで受給期間の延長を申請できることがあります。手続きは、お住まいの地域を管轄するハローワークで確認してください。

A. 原因や受け止め方が変わらないまま同じ環境に戻ると、再発することがあります。復職後は業務の負荷を段階的に戻し、睡眠の乱れや意欲の低下など、再発のサインに早めに気づけるようにしておきましょう。

A. 基本的には精神科・心療内科で診療を受けられます。

A. 「頑張って」と励ますより、本人のつらさを否定せずに受け止めることが大切です。原因を問いつめず、休養できる環境を整え、様子を見て受診をすすめてください。周囲の理解が、回復を支える大きな力になります。

適応障害は、はっきりしたストレス因をきっかけに抑うつ気分や不安、不眠、動悸などがあらわれ、仕事や学業に支障が出る精神疾患です。環境調整と休養、精神療法や薬物療法によって回復が期待できます。

症状が2週間以上続く、職場や学校に行けないときは、ひとりで抱え込まず精神科・心療内科を受診しましょう。通院が難しいときは、オンライン心療内科で受診する方法もあります。

※診断書の発行可否および発行時期は、医師の診察・判断によります。

参考書籍・サイト

• 厚生労働省 こころの耳「適応障害：用語解説」
  https://kokoro.mhlw.go.jp/glossaries/word-1653/
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）「傷病手当金」
  https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/index.html
• 日本精神神経学会（日本語版用語監修）『DSM-5-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル』医学書院