心療内科オンライン診療で診断書は発行可能？ 休職や傷病手当金は？

オンライン診療で診断書は発行可能？ 休職や傷病手当金は？

心療内科・精神科のオンライン診療は、通院が不要で自宅から受診できます。院内での長時間の待ち時間を避けられ、通院によるストレスや負担を軽減できます。クリニックによっては夜間や休日の診察を受け付けている場合もあります。つらい悩みを気軽に相談しやすい点もメリットです。

対面診療と同様に薬の処方や服薬指導、さらに診断書の発行も可能です。オンラインでの問診や診察を経て、医師が適切と判断すれば、休職や傷病手当金の申請に必要な診断書を発行してくれます。
ただし、診断書発行にはいくつかの条件があるため、事前に医療機関に確認しておくことが大切です。

初診時は対面診療を勧められることがある

心療内科や精神科では、初診時は来院での対面診療を推奨されることが多いです。これは、患者の状態を正確に把握するため、直接医師が診察し、問診を行う必要があるためです。特に心の病気（精神疾患）の場合、症状が目に見えにくいため、初診で診断するのは難しい場合があります。また、厚生労働省のオンライン診療に関するガイドラインに従い、向精神薬の処方は初診では行えません。

診断書の発行に関しては医療機関によって対応が異なり、オンライン診療の初診で発行可能な場合もありますが、一般には再診以降の発行となることが多いです。

ただし、初診後の診察については、オンライン診療が利用できる場合が多くなっています。2回目以降の受診では、ビデオ通話を通じて診察が行われ、必要に応じて処方箋や診断書の発行も行われます。このように、初診後のスムーズな診療が可能になるため、安心してオンライン診療を利用できるでしょう。

診断書発行の費用は？ 健康保険は適用されない？

診断書の発行にかかる費用は健康保険の適用外となるため、自費での支払いが必要になります。医療機関によって異なりますが、費用は数千円から1万円程度が一般的です。

診断書の発行費用については、事前に医療機関に確認しておくとよいでしょう。

診断書の受け取りまでにかかる日数は？

診断書の受け取りにかかる日数は、医療機関の状況や患者の症状、診断書の複雑さによって大きく異なります。 スムーズに進めば、オンライン診療後、即日発行される場合もあります。しかし、診断や書類の作成に時間がかかり、数日〜数週間かかることもあります。 急ぎで診断書が必要な場合は、事前に医療機関に発行までの日数を問い合わせ、余裕をもって手続きを進めましょう。

オンライン診療の診断書の受け取り方法は？

オンライン診療で発行された診断書は、医療機関によって郵送やオンラインでの受け取りに対応しているところもあります。オンライン診療で発行された診断書の受け取り方法は、医療機関によって異なります。 オンラインでダウンロードできる場合や、郵送で送付される場合があります。

郵送の場合は、自宅に診断書が届くため、通院する必要がありません。オンラインでの受け取りの場合は、医療機関のWebサイトからPDFなどのファイルでダウンロードやメールでの受け取りが可能です。

診断書の受け取り方法については、事前に医療機関に確認しておくことをおすすめします。オンラインでの受け取りが可能な場合は、より早く診断書を入手できるメリットがあります。

休職や復職、傷病手当金などの申請に必要な書類や条件は？

適応障害やパニック障害、うつ病などのメンタルヘルスの問題で休職や傷病手当金の申請をする際には、医師の診断書や意見書などが必要となります。最近では、オンライン診療を利用することで、通院することなく診断書を取得できるメンタルクリニックも増えてきました。

ここでは、休職や復職、傷病手当金などの各種制度の申請に必要な書類や条件について解説します。

休職（休学）

休職（休学）を申請する際は、主治医の診断書が必要になることが多いです。診断書には、病名、症状、治療経過、休養期間の目安などが記載されます。会社（学校）の規定に沿って申請書類を提出し、職場の上司の了承を得る必要があります。休職できる期間には制限があるため、早期の復職を目指すことが重要です。

復職（復学）

休職（休学）から復職（復学）する際も、主治医の診断書が必要になることが多いです。診断書には、症状の改善状況や就労可能となる条件などが記載されます。会社（学校）と相談しながら、無理のない範囲で徐々に復帰していくことが大切です。復帰後も、定期的に診察やカウンセリングを受けると良いでしょう。臨床心理士などによるオンラインカウンセリングを受けられる医療機関もあります。

傷病手当金

傷病手当金は、健康保険に加入している被保険者が、業務外の傷病で就労できなくなった場合に受け取れる手当です。傷病手当金は、就労不能期間の最初の3日を除いた期間について、標準報酬日額の2/3が支給されます。最長1年6ヶ月まで受け取れます。

オンライン診療を受診した場合であっても、傷病手当金申請は可能です。傷病手当金の申請には、傷病手当金支給申請書が必要となり、申請書には申請者（患者本人）、事業者（勤務先）、医師それぞれの記入欄があります。このうち、医師の記入する意見書の作成費用は保険適用が可能で、3割負担の場合は300円です。

自立支援医療制度

自立支援医療制度（精神通院医療）は、精神疾患により継続して医療を必要とする方に対し、医療費の負担を軽減する制度です。通院費や薬代の自己負担が原則1割に軽減されます（所得に応じて月額上限あり）。

申請には、自立支援医療用の診断書が必要となります。申請書類は、お住まいの自治体の担当窓口に提出します。なお、制度の適用を受けるには、通院先や薬局が「指定自立支援医療機関」として登録されている必要があります。指定を受けていない医療機関や薬局での診療・処方には、制度は適用されません。

オンライン診療では、医療機関が「指定自立支援医療機関」としてオンライン診療を行っており、かつ自治体がオンライン診療での自己負担軽減を認めている場合には、制度の対象になることがあります。制度を利用する場合は、事前に医療機関と自治体の窓口に確認することをおすすめします。

精神障害者保健福祉手帳

精神障害者保健福祉手帳は、精神障害のある方が、各種の福祉サービスや税制上の優遇措置、就労支援などを受けられるようにするための制度です。

精神障害者保健福祉手帳の取得には、医師による所定の診断書が必要です。診断書には、病名や症状、障害の程度、治療期間などが記載されます。申請書類は、お住まいの自治体の担当窓口に提出します。

なお、オンライン診療によって診断書を書いてもらうことが可能な場合もありますが、自治体によっては対面診療を条件としていることもあるため、事前に申請先の窓口と医療機関に確認することが重要です。

障害年金

障害年金は、精神疾患や身体障害などにより、長期にわたって日常生活や就労に支障がある方に支給される公的年金制度です。

申請には、主治医による所定の障害年金用診断書が必要です。精神疾患の場合は、「精神の障害用」診断書などが用いられます。申請書類は、お住まいの地域の年金事務所に提出します。

なお、申請に必要な診療内容・病状把握がオンラインのみで十分であると認められない場合、申請が不利になる可能性があります。主治医や年金事務所に事前確認することをおすすめします。

診察や診断書の発行をスムーズにするための重要ポイント

心療内科・精神科のオンライン診療で診断書を早く発行してもらうには、事前に「診断書が必要」であることを医療機関に伝え、用途や提出先、希望の記載内容を明確にしておくことが重要です。

また、初診より継続的に受診し、症状や生活状況を具体的に説明することで、医師も判断がしやすくなり、発行までがスムーズになります。ここでは、各種精神疾患別に診断書をすぐにもらうためのポイントを解説します。

うつ病

うつ病で休職や傷病手当金申請を検討されている場合、オンライン診療での診断書発行は可能です。初診の場合は、問診票への詳細な記入とビデオ通話での診察が重要です。症状の程度や治療期間について医師と十分に話し合い、診断書の内容について確認しましょう。また、治療継続中に症状の悪化や変化があれば、主治医に速やかに伝え、必要に応じて診断書の更新を依頼しましょう。

適応障害

適応障害の場合も、オンライン診療で診断書の発行は可能です。問診票やビデオ通話で仕事や人間関係などを詳しく説明し、具体的な症状を医師に伝えましょう。診断書には、適応障害と診断されたこと、症状の程度、休職の必要性などが記載されます。

パニック障害・不安障害

パニック障害や不安障害で診断書が必要な場合、オンライン診療で対応可能な医療機関を選びましょう。初診では、パニック発作や不安症状の詳細な説明が重要です。 医師は症状の頻度や強さ、日常生活への影響などを評価し、診断します。 診断書には、パニック障害または不安障害の診断名、症状の程度、治療方針などが記載されます。

睡眠障害（不眠症）

睡眠障害（不眠症）で休職を検討されている場合は、オンライン診療で医師に相談し、診断書を発行してもらうことができます。 寝付きが悪い、中途覚醒などの眠れない症状を詳しく説明し、日中の眠気や集中力の低下といった影響についても医師に伝えましょう。 睡眠障害の治療には、認知行動療法や薬物療法が用いられる場合があり、医師の指示に従って治療を進めることが重要です。

双極性障害（躁うつ病）

双極性障害（躁うつ病）の診断書は、オンライン診療でも発行可能ですが、症状の変動が大きい疾患であるため、定期的な通院と診察が望ましい場合もあります。 オンライン診療では、医師との綿密なコミュニケーションが重要です。 気分の変動、睡眠障害、衝動性などの症状を詳しく説明し、医師の指示に従い、治療を進めていきましょう。 診断書を受け取るには、医療機関の指示に従ってください。

強迫性障害

強迫性障害の診断書をオンライン診療で取得する場合は、強迫観念や強迫行為の内容、頻度、日常生活への影響などを詳細に医師に伝えましょう。 医師は、症状の重症度を評価し、診断書を作成します。

自律神経失調症

自律神経失調症は、様々な症状を呈するため、オンライン診療では具体的な症状と日常生活への影響を医師に伝えましょう。 医師は、問診や必要に応じて検査の結果などを参考に診断を行い、診断書を発行します。

オンライン診療は便利ですが、全ての医療機関が全ての疾患に対応しているわけではありません。 事前に医療機関に問い合わせ、診断書発行の可否や手続き、費用などを確認しましょう。 また、症状が重い場合や緊急性の高い場合は、対面診療を選択する方が適切な場合もあります。

よくある質問

ここでは、オンライン診療で診断書を得る際の流れや注意点、各種制度の申請方法などについて、よくある質問をまとめてご紹介します。

心療内科・精神科のオンライン診療で診断書は発行してもらえますか？

はい、多くの心療内科や精神科ではオンライン診療でも診断書の発行が可能です。ただし、医療機関によって対応が異なるため、事前にクリニックに確認しましょう。初診の場合は対面での診察が必要な場合が多いですが、再診であればオンライン診療での診断書発行に対応している医療機関もあります。

オンライン診療では、対面と比べて待ち時間が短く、自宅から気軽に受診できるのが大きなメリットです。診断書のメール発行や郵送対応も行っている医療機関もあり、通院よりも早く診断書を受け取れる場合もあります。

休職や傷病手当金の申請に必要な診断書はどのように取得すればよいですか？

休職や傷病手当金の申請には、主治医の診断書や意見書が必要となります。通常、対面での診療を経て発行されますが、オンライン診療に対応している医療機関も増えてきています。

未成年の場合、診断書発行は可能ですか？

未成年の場合は、保護者が同席してのオンライン診療や、保護者の同意書が必要となる場合がありますので、必ず事前に医療機関に確認してください。

休職中の傷病手当金の申請にはどのような流れがありますか？

まずは会社の人事部に相談し、申請の手続きを確認しましょう。傷病手当金の支給を受けるには一定の条件がありますので、会社の担当者や医療機関、社会保険事務所などに確認しながら申請を進めましょう。

傷病手当金の申請には、主治医の診断書が必要となります。診断書の発行を受けたら、会社の指定する書式に必要事項を記入し、診断書とともに提出します。審査の上、傷病手当金の支給が決定されます。

心療内科やメンタルクリニックのオンライン診療はどのように進めばよいですか？

まず、オンライン診療に対応している医療機関を見つける必要があります。インターネットやスマートフォンのアプリなどで探してみましょう。初診の場合は、事前に必要書類の確認や、保険証の準備などを行っておくと良いでしょう。

予約の受付はオンラインで24時間対応となっていることも多いです。

診療当日は、スムーズな通話ができるよう、インターネット環境や通話機器の準備を整えておきます。

なお、心療内科・精神科ではオンライン診療だけで診療を完結することが難しく、対面診療とオンライン診療を併用する場合もあるため、なるべく通いやすい医療機関を見つけておくのもポイントです。

SOKUYAKUを使えば、自分の住む地域でオンライン診療を行っている心療内科・精神科のクリニックを簡単に見つけられ、予約から支払いまでオンラインで完結できますから、ぜひ利用してみてください。

オンラインで受診できる医療機関を探す⇒