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オンライン診療って電話でも可能なの?新型コロナウイルス感染症拡大に伴う医療機関の対応について紹介

監修医師 木村眞樹子
2021年01月1日
新型コロナウイルス感染症の拡大によって、オンラインでの診療が全国的に広まってきました。内科や小児科等、医療をうけるまで混雑のしやすい病院やクリニックで主に利用され、オンライン診療の医療サービスの利便性は注目を受けています。一方で、新型コロナウイルス対策によって、日々変わりつつある厚生労働省のオンライン診療に関する事務連絡や診療報酬の算定内容にも気にかける必要があります。その中で「初診はどうなるのか」「予約方法は電話でよいのか」等気になる医療機関の対応について紹介します。

オンライン診療とは?

オンライン診療とは、医師が患者と直接対面せずに診察する方法で、スマートフォンやパソコン等の電気通信機器の画面を通して患者を診察します。オンラインでの診療の開始当初は、離島や医師の少ない地域でのみの利用が許可されていましたが、2015年に厚生労働省より全国でオンライン診療を解禁するという事務連絡がありました。2018年にはルールが明確化されるようになり、主に内科や小児科、精神科、眼科等の病院やクリニックで診療に使われています。

新型コロナウイルス感染症拡大に伴い注目される

オンライン診療による診察を利用している医療機関は多くありませんでしたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、オンラインでの診療は感染症対策に有効であるとされました。そして、厚生労働省がオンライン診療のルールを変更したため、医師はオンライン診療による診察を行いやすくなりました。オンライン診療の普及により、病院やクリニック等の医療機関は院内の混雑を避けることができ、免疫力の弱い小児や高齢者への感染を間接的に防ぐことができます。これにより、内科や小児科等でオンライン診療の医療サービスが利用されています。

従来のオンライン診療の対象や診察条件について

従来のオンライン診療は診察できる疾患が定められています。例えば、脳血管疾患や不整脈、心不全等の心臓病や虚血性疾患、糖尿病や脂質異常症、高血圧等の生活習慣病、甲状腺、てんかん等です。オンラインでの医療に関する診療報酬も上記疾患について算定されています。診察条件についても、初診の患者はオンラインで受診することは不可能でした。また、電話による診察は行えず、ビデオ通話限定でのオンライン診療が許可されていました。薬も薬局から郵送で送られることはなく、オンラインでの服薬指導を受けることも不可能でした。

厚生労働省が示す新型コロナウイルス感染拡大による対象や実施条件の変更点

様々な規制があったオンライン診療ですが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、オンラインでの診療が感染症拡大の対策になるとされ、オンライン診療に関する規制の緩和や診療報酬の算定の見直しが行われました。従来のオンライン診療の規制で不可能とされていた初診からの受診や、電話による診察、オンラインでの服薬指導等が厚生労働省より許可されました。オンラインでの診療の活用により、病院やクリニック等の医療機関の人の密集を防ぐことができます。

初診患者も含め、医師の判断で電話診療やオンライン診療による医療相談・受診が可能

従来のオンライン診療の規制では、オンラインでの診療を開始する場合、医師は厚生労働省の研修を受講する必要があります。ですが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴って、オンライン診療に関する研修を受講していなくても医師はオンラインでの診療を開始できるようになり、医師の判断で電話診療やオンラインでの診療を行うことができるようになりました。これは再診患者だけでなく、初診患者でも対象となります。ですが、厚生労働省の新たな通達(*5)により、オンライン診療を開始する医師はできるだけオンライン診療に関する研修を受講するよういわれるようになりました。

医療機関から処方箋を患者希望の薬局へfax等で送信

こちらも新型コロナウイルス感染症拡大に伴って、厚生労働省がオンライン診療に関する規制を緩和したことで、医療機関から患者が希望する薬局に処方箋をfaxで送信することが可能となりました。これにより、後述する「患者は自宅で薬を受け取る」ことが可能となり、診察の予約からオンラインでの受診、薬の受け取りまで患者は自宅で行うことができるようになりました。

薬局でも電話やオンラインなどの情報通信機器による服薬指導が普及

医療機関からfaxで処方箋を受け取った薬局側で、薬剤師が処方箋を基に薬を調剤します。調剤を終えた薬に関する服薬指導を薬剤師は患者に電話で行うことができるようになり、今では電話で服薬指導を受けることができます。また、薬局によってオンラインでの服薬指導に特化したアプリを使用しており、そのアプリとスマホもしくはパソコンを利用して服薬指導を受けることができます。

電話・オンラインによる診療のメリット

新型コロナウイルス感染症拡大に伴って規制の緩和や診療報酬の算定が見直され、ビデオ通話だけでなく電話でもオンラインの受診が可能になり更に利用しやすくなったオンラインでの診療ですが、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。具体的にオンラインでの診療に関するメリットを紹介します。

院内での感染防止対策に

オンライン診療は院内の感染防止対策になるといわれています。オンライン診療の普及によって、内科や小児科等混雑しやすい病院やクリニックで人の密集を防げたり、院内での感染症の2次感染を防げたりします。よって、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために、オンライン診療を活用する病院やクリニック等の医療機関が増えてきています。

通院や診察待ちなどの時間が削減

また、オンライン診療には他にもメリットがあります。あなたの自宅の近くに医療機関がなく、通院に時間がかかる場合、オンライン診療は通院する必要がないので通院の時間を短縮出来たり、精神科等、医療をうけるまで待ち時間のある科等では、待ち時間を短縮できたりします。仕事で忙しい人はオンライン診療を利用して、風邪であってもきちんと治療を受けることで、症状の悪化を防ぐことに繋がります。

電話・オンラインによる診療のデメリット

感染防止や患者の診察待ち時間の短縮等様々なメリットのあるオンライン診療ですが、オンラインによる診療のデメリットはどのようなものがあるのでしょうか。次に、オンライン診療のデメリットを紹介します。オンライン診療のメリットだけではなく、デメリットも正しく知った上でオンライン診療を活用しましょう。

対面診療とは違い、得られる情報に限りがある

医師は患者から得られた問診を基に診察を始めますが、スマホやパソコン等の電気通信機器の画面を通して得られる患者の情報は限られます。触診が必要であっても、オンラインではそれが行えず、症状のある患部の診察も医療器具を使用して細やかに診ることはできません。より正確な患部を診る必要がある場合、対面での診察が必要になります。

検査や処置ができない

また、オンラインでの診療のデメリットとして、検査や処置をその場で行うことができない点もあります。医師が患者に必要な検査だと診察中に感じたとしても、画面を通して検査を行うことはできません。医師が直接患者と対面していないので、必要な処置や追加の検査が必要になった場合、オンラインでの診療のみで診察は終了にならず、患者は来院する必要があります。

定期的な診察で処方される薬に変更のない方にはおすすめ

オンライン診療のメリット・デメリットをみてきましたが、どのような方にオンライン診療での受診が向いているのでしょうか。オンライン診療での受診をおすすめしたい方は、定期的な診察で処方される薬に変更のない方です。定期的に診察を受けていれば、患者の情報を医師が把握した上で診察を行うことができます。また、処方される薬の変更がない場合も、患者が自身の薬の内容を理解しており、新しい薬の服薬指導を行う必要がなく、薬の副作用等急変へのリスクが低いためおすすめです。

疾患の症状や治療内容によっては来院が必要な場合もある

オンラインでの診察結果によって、その後来院して対面診療をうける必要がある場合もあります。オンライン診療では、触診や上記の通り、検査を行うことができません。医師が対面診療で追加の検査や詳細な診察が必要であると判断した場合、患者は病院やクリニックに来院する必要があります。その際は、速やかに来院して、詳しい検査や治療を受けましょう。

病院やクリニックに対応可能が問い合わせてみましょう

オンラインでの診療による診察を行っているか、あなたが希望する病院やクリニックに電話でまず確認しましょう。また、その際に、医療機関によって予約方法や診察方法、支払い方法、薬の受け取り等異なる可能性がありますので、確認しておくと後の対応が円滑になります。オンライン診療での受診が初めてだと分からないことが多いかと思うので、受診前に不明点を電話で確認しておくとよいでしょう。どの医療機関でオンライン診療が行われているか不明な場合は、厚生労働省の事務連絡やあなたのお住いの都道府県のホームページでオンライン診療実施医療機関を検索すると、一覧がでてきますのでオンライン診療実施医療機関一覧を有効活用しましょう。
参考文献
(1)厚生労働省 オンライン診療の適切な実施に関する指針
(2)厚生労働省 新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえたオンライン診療について
(3)厚生労働省 医療機関が電話やオンラインによる診療を行う場合の手順と留意事項
(4)日経メディカル 初診のオンライン診療の対象、ルールなど検討
(5)厚生労働省 新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いに関する留意事項等について
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監修医師 木村眞樹子
現役医師、産業医 10年以上大学病院で臨床に従事、産業医として企業の健康経営にも携わる 2019年より医療ライターとしても活動している
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