オンライン診療の対象疾患とは？診療報酬や初診患者、新型コロナによる対象拡大などについて紹介

オンライン診療は、患者が電話や情報通信機器を用いて医師の診察を受けることができる受診システムです。つまり、オンライン診療は病院やクリニックへ直接行くことなく医療機関を受診できます。

現在のオンライン診療は、2018年3月に厚生労働省が出した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（2019年7月に一部改訂）に沿って運用されていますが、それ以前は遠隔診療と呼ばれていました。

遠隔診療とは医師の少ない地域の方が医療機関への受診を容易にすることを目的として取り組まれていました。

この後、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの情報通信機器の発展や普及にともない、医療に対する患者のアクセシビリティや医療の質を向上させる目的で遠隔診療からオンライン診療へ言い換えられるようになりました。

オンライン診療は映像や音声のみでの診察となるため、対面と比べると得られる情報が少ないです。したがって、オンライン診療の対象は慢性疾患で再診の場合が原則です。

さらに、再診であれば誰でもオンライン診療の対象となるわけではなく、
・初診から3ヶ月経過
・直近3ヶ月でオンライン診療を受ける医師と対面診療を毎月実施
・患者同意のもと、診療実施計画書作成
という条件がつきます。

また、原則として電話を用いた音声通話ではなく、情報通信機器を用いたビデオ通話による診察を主とすることが求められています。

AGA（男性型脱毛症）治療や禁煙外来などは初診からオンライン診療の対象となります。

慢性疾患の再診を原則として、脂質異常症、高血圧症、糖尿病、認知症などがオンライン診療の対象疾患となっています。また、慢性化した胃潰瘍、十二指腸潰瘍、肝疾患なども対象です。

厚生労働省により難病指定されている疾患331例（2020年4月時点）もオンライン診療による受診が可能です。また、在宅での治療、療養を行っている患者もオンライン診療の対象です。

AGA治療や禁煙外来などを除き、原則として初診は対面による診察を受け、少なくとも月1回の対面診療を3ヶ月間継続することでオンライン診療が可能となります。

つまり、最短のケースでは、初診から4ヶ月目で初めてオンライン診療による受診が可能となります。

また、オンライン診療を開始後も、対面診療と組み合わせて医師からの診察を受けることが必要になります。

20020年4月時点で、慢性化した高血圧症、脂質異常症、糖尿病などがオンライン診療の対象疾患として認められています。また、皮膚科や小児科、精神科への受診をオンライン診療として実施できるようになっています。

慢性頭痛患者もオンライン診療の対象となっていますが、この場合は定められた研修を修了した医師のみ対応できます。

日本での新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、オンライン診療にかかわる規制緩和が行われました。

自宅で医療機関を受診できるオンライン診療の特性上、感染症の拡大防止策として期待できることから、オンライン診療の更なる普及を目的として規制が緩和されています。

今回の新型コロナウイルス感染症を契機とする規制緩和は、時限的かつ限定的な緩和です。したがって、新型コロナウイルス感染症収束などいずれかのタイミングで規制緩和を解除することが前提となっています。

新型コロナウイルス感染症に関連するオンライン診療の規制緩和により、初診の場合でもオンライン診療による医師の診察を受けることができるようになりました。

医師がオンライン診療を行うためには、研修を受けなければなりませんでしたが、期間限定的に研修の受講が免除されています。
これは、医療機関がオンライン診療を導入するための措置で、いずれ研修を受けることを前提に免除されています。

オンライン診療は患者個人の感染リスクを減少させるとともに、医療機関での院内感染を予防する方法としても期待できます。

したがって、オンライン診療を導入する医療機関は増加する傾向にあります。オンライン診療に対応している医療機関は厚生労働省のホームページで確認できます。

オンライン診療は自宅など医療機関へ行くことなく受診ができるため、通院にかかる時間を削減できます。

また、オンライン診療は受診前に予約を行うことが一般的です。つまり、対面診療では避けることのできなかった診察の待ち時間を気にする必要がなくなります。

新型コロナウイルス感染症の拡大防止を意図したオンライン診療に関する規制緩和により、オンライン診療は利用しやすくなっています。

しかしながら、問診を基本とするオンライン診療は検査や触診など必要な診察ができない場合もあります。

したがって、医師がオンライン診察での診断が困難と判断した場合には、対面による診察を求められることがあります。

オンライン診療に関する指針は2018年に発表されたばかりです。また、オンライン診療の中心となる情報通信機器は今後もさらに発展していくと予想できます。

それ以外にも、新型コロナウイルス感染症の流行など生活環境の変化に伴い、オンライン診療に求められるものが変化していくことも考えられます。

このように、オンライン診療に関する制度が今後も変化していくことは十分に想定できるため、オンライン診療の利用を考えている方は制度の改訂を定期的に確認しておきましょう。

参考文献
厚生労働省　オンライン診療の適切な実施に関する指針
厚生労働省　新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえたオンライン診療について
厚生労働省　緊急避妊に係る取組について
厚生労働省保健局医療課　令和２年度診療報酬改定の概要 （外来医療・かかりつけ機能）

最近ではオンライン診療を行っている病院も増えており、誰でも気軽に相談できるという状況が生まれています。

オンライン診療は、
・受付や会計の待ち時間が短縮される。
・自宅や外出先で診療が受けられる。
・院内処方の場合くすりが自宅に届く。
・院内感染・二次感染のリスクがない。
などのメリットがあり、非常に便利なサービスです。

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周辺への感染の可能性を配慮して外出を控えたいやその他事情により、病院に行くことが難しい場合は、オンライン診療を検討してみてはいかがでしょうか。