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オンライン診療

オンライン診療のデメリットとは?医師の診察や検査など医療システムの変化や利用方法について紹介

監修医師 木村眞樹子
2020年12月1日
オンライン診療というものをご存知でしょうか?新型コロナウィルス感染症の流行によって2020年4月にオンライン診療が特例で全国的に解禁されました。オンライン診療は患者が自宅にいながら医師の診療を受けることができるので様々なメリットが存在しています。しかし、オンライン診療にもデメリットが存在しています。今回はオンライン診療のデメリットを紹介します。

オンライン診療とは何?

オンライン診療は、スマートフォンやパソコンなどの情報通信機器を用いて遠隔で医師が患者を診る診療です。厚労省によって2018年4月に保険診療適用なり、一部の地域で解禁されました。解禁当初は初診の患者が対象ではなく医療機関から近いところに済んでいる必要がありましたが、スマホなどの情報通信機器を持っていればクリニックなどの場所を選ばずに患者が医師の診察を受けることができるので離島やへき地など医療が不足している地域や仕事や用事などがあって診察を受けれない方にも遠隔診療を受けることができ、病院での待ち時間を減らすこともできるのがメリットです。
2020年4月に新型コロナウィルス感染拡大によってオンライン診療が特例的に全国へ解禁されました。

新型コロナウイルス感染症拡大でオンライン診療が注目

オンライン診療は、患者が医師の診療が自宅で受けることができるので外出する必要がなくなります。対面診療では待合室での待ち時間でどうしても人との接触があるため遠隔診療をすることで人との接触時間を減らせるという特徴は新型コロナウィルス感染症拡大に健康面で不安を感じることが多くなった現在では注目されるようになりました。

多くの病院やクリニックで導入

新型コロナウィルス感染症の拡大を防ぐための感染症対策と自宅で診療が完結するという利便性から多くの病院やクリニックなどの医療機関でもオンライン診療が導入されるようになりました。オンライン診療の普及はこれからも進むものと考えられます。

新型コロナによりオンライン診療の規制が特例的に緩和

2020年4月からコロナウィルス感染症の拡大によって特例的にオンライン診療が全国的に解禁されました。それまでのオンライン診療に比べると対象となる患者が広がりました。そのため自宅にいながら医療を受けられるようになりました。

初診からオンライン診療が可能

以前のオンライン診療では、初診から3ヶ月以上経過し、対象となる医療施設から近いことが条件でした。しかし、オンライン診療の規制緩和によって患者が初診からオンライン診療を受けることが可能となりました。しかし、今までオンライン診療の対象となっていない疾患については規制が継続しています。また、初診の患者だけでなく新型コロナウィルスの感染が疑われる場合にもオンライン診療では対応できないこともあります。初診である場合にはオンライン診療の対象であるかを事前に確認した方がいいでしょう。

情報通信機器だけでなく電話でも可能

スマートフォンなどの情報通信機器を利用したビデオ通話だけでなく電話での音声通信でもオンライン診療を受けることが可能となりました。電話でもオンライン診療の対象となったことは、情報通信機器の取り扱いに慣れていない高齢者でもオンライン診療を利用できることは大きな変化といえます。

オンライン診療の研修を受けていない医師でも診察できる

従来であればオンライン診療を行う医師は、厚生労働省が定めた研修を受講する必要がありましたが、新型コロナウィルス感染症拡大から特例的に研修を受けていな医師でもオンライン診療を行うことができます。

医療機関から薬局へ処方箋をfax等で送信

オンライン診療が済んでから処方箋が発行された場合には、薬局へfaxで送信されます。処方箋を薬局で受け取ってから薬剤師が調剤して情報通信機器などを利用して患者に医薬品の説明をした後に配送業者に郵送してもらうか、薬局に薬を取りに行くのかを選ぶことができます。医薬品を郵送してもらうと患者は診療から医薬品の受け取りまで自宅で済んでしまうので待ち時間を減らすことができます。

オンライン診療のデメリットはある?

医師の診察から医薬品の受け取りまで自宅で完結するので利便性も高く感染症対策にもなるのでメリットが多いオンライン診療ですが、デメリットも存在します。

得られる情報に限りがある

オンライン診療では、処方を決めるための情報量が不足することがあります。実際に対面し場合には患者の質問だけでなく、においや体の些細な変化を読み取ることは映像から読み取ること難しいです。電話などの音声である場合には患者の言葉のみが情報源となってしまうので診断が困難なこともあります。

伝達できる情報が限定される

診察を受けてからインスリンの自己注射や喘息などの吸入薬などの初めて使用する場合には使い方の理解が必要な医薬品が存在します。通常であれば対面で納得するまで説明を受けることができますが、オンライン診療では情報通信機器を用いて説明します。ビデオ通話など情報通信器機を用いた診療は対面診療に比べると伝達できる情報量に限りがあるので患者に理解してもらえない可能性もあります。電話などの音声のみでは説明も困難になるでしょう。

オンラインシステムの導入

オンライン診療をクリニックなどの医療機関が実施するためにはインターネット環境だけでなくビデオ通話をするための機器なども導入しなければなりません。電子カルテとオンラインシステムを連動させたアプリを導入するにも高額な費用かかります。コストの面で負担がかかるため電話のみで対応する医療機関が多いです。
また、患者側にもビデオ通話をするためにスマートフォンにアプリをインストールしたり登録する必要があります。

患者の情報通信機器の取り扱いまたは通信環境

高齢者ではスマートフォンのような情報通信機器の取り扱いに慣れていない方が多いです。また、インターネットのような通信環境がないこともあります。オンライン診療を受けるためには一から通信環境を整えて情報通信機器を購入するという手間がかかります。
医療機関側だけでなく患者側もオンラインシステムを導入することが負担になる場合も考えられます。

検査や処置ができないため疾患によっては対面診療を必要とする場合がある

オンライン診療は自宅で受診するためレントゲンや血液検査など設備や器具の必要な検査を受けることができません。そのため、検査をしないと診断ができない疾患の可能性がある場合には対面診療が必要です。また、新型コロナウィルス感染が疑われる症状や熱が伴う場合、怪我などの処置もできないため緊急性の高い症状である場合や外科的治療が必要な場合にもオンライン診療は向いていません。

電子カルテの共有などセキュリティの問題

オンライン診療システムにはメリットもありますが、オンラインに繋がることでリスクもあります。電子カルテと連携したオンライン診療システムは患者とのビデオ通話を通してオンラインに繋がるので電子カルテに保存されている個人情報流出などのリスクに晒されます。電子カルテの個人情報保護を万全にするためのセキュリティ向上はオンライン診療の普及のために必要です。医療機関がオンラインシステムを導入するためには開発会社の企業努力が重要です。

支払い方法

オンライン診療の支払い方法はクリニックなどの医療機関が採用しているアプリによって異なります。クレジットカードなどのキャッシュレス決済に対応している場合もありますが、医療機関の窓口で現金決済である場合もあります。現金決済の場合には次の予約していた受診日にまとめて支払うということもあります。

オンライン診療をするメリットは?

オンライン診療をすることで、情報通信機器を利用することで場所を限定せずに診療を受けることができます。そのためオンライン診療には、様々なメリットがあります。

感染拡大防止対策のひとつ

オンライン診療を行うことで自宅にいながら医療を受けることができるので待合室での待ち時間を減らして人との接触を減らすことができ、感染症対策にもなります。

在宅医療の方やへき地など医療機関の不足している地域

そのため、離島やへき地など病院、クリニックなどの医療機関が近所にない医療の不足した地域に済んでいる場合にはオンライン診療を受けることで自宅で診察を済ませることができます。遠隔診療は、移動時間と手間、交通費を減らすメリットがあります。病院へ移動することが困難であると継続した治療を行うことができなくなるので移動の負担を減らすことは重要なメリットです。

デメリットを解消しさらなるオンライン診療システムの普及へ

オンライン診療には利便性の向上や感染症対策などのメリットがありますが、診察で伝達できる情報量に限界があり、検査や処置ができない、高齢者には情報通信機器の取り扱いが困難である場合が多いというデメリットが存在しています。
また、オンラインシステムを導入するコストもかかるため医療機関に負担が大きいです。
オンライン診療は、移動する手間が減って医療を受けやすくするため高齢社会の日本でますます普及することが予想されます。デメリットを解消し、予約システムなどの利便性を上げることで全国的な普及を加速させることができます。
参考文献
オンライン診療の「診療費の支払方法」について.Remote Doctor
オンライン診療の改正内容について、クリニックフォアグループ医師が解説します.クリニックフォア
オンライン診療を利用するには?.ヤンセンヘルスネット
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監修医師 木村眞樹子
現役医師、産業医 10年以上大学病院で臨床に従事、産業医として企業の健康経営にも携わる 2019年より医療ライターとしても活動している
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