オンライン診療やオンライン医療に関するニュース|診療提供や利用可能な患者とは?
更新日:2024年02月21日
今回は、オンライン診療を取り巻くニュースや詳細を見ていきましょう。
コロナ禍で医療に関するニュースが日々報道されている
新型コロナウイルス感染症拡大によって様々なことに影響を与えました。緊急事態宣言が発令されたことで、多くの企業が経済的な打撃を受けました。
その中でも、医療に関する情報も多く報道されるようになり、消毒方法や手洗い、マスクの重要性などの感染症対策に注目が集まった結果、一時期的にマスクや消毒用エタノールが品薄になる事態にもなりました。
感染症対策には手洗いや消毒などのウイルスを排除するものだけでなく、人との接触を避ける方法もあります。その中でも医療分野において有効とされているのが、オンラインで診察や決済などを済ませることができるオンライン診療です。
オンライン診療とは
オンライン診療は、スマートフォンやパソコンなどの情報通信機器のビデオ通話を活用して行う診療方法です。
ビデオ通話を使うことから患者さんが自宅で医療を受けることができる為、離島や僻地などの医療が不足している地域の患者さんや何らかの理由で対面診療が難しい患者さんも医療を受けられるのがメリットです。
オンラインで診療するため、対面診療に比べると得られる情報量が少なく緊急性の高い疾患にあまり向いていないですが、利便性も高いのでオンライン診療の需要やサービスを実施する医療機関は増えると予想されます。
新型コロナウイルス感染症拡大によりオンラインが注目
新型コロナウイルス感染症の拡大によって「人との接触を控えるように」と連日のニュースで意識づけられるようになりました。
人との接触が見直しされ、職場への出勤を減らす為にテレワークが推奨されるようにもなりましたが、医療の現場では患者が医療機関へ訪れない遠隔での診察が注目されています。
オンライン診療は、自宅で医師の診察を受けられることから、医療機関へ行く必要がなくなります。公共交通機関や病院での待合室など移動時間や待ち時間を減らすことで人との接触を減らすことができます。人との接触を減らすことで新型コロナウイルス感染症への対策にもなります。
どのような患者が対象?
オンライン診療は全ての患者さんが希望すれば受けられるものではありません。本来であれば医師法によって無診察診療は認められておらず、オンライン診療は禁止されていました。
医師不足の解消や効率化、スマートフォンの普及などの要因によってオンライン診療は解禁されるようになり、厚生労働省によってガイドラインが定められるようになりました。
従来のオンラインでの診療の要件
1997年にオンライン診療を厚生労働省が認可することで開始されました。オンライン診療が遠隔診療と呼ばれていた頃は離島やへき地の患者さんに限られおり、特定の慢性疾患にしか認められていませんでした。
初診では原則として対面診療が必要であり、初診でもオンライン診療が受けられるのは禁煙治療や緊急避妊などの特殊な事情のみとされています。
ガイドライン改定後の要件
スマートフォンなどの情報通信機器の普及によって2015年に厚生労働省がガイドラインを改定しました。離島やへき地に住んでいる慢性疾患の患者さんに限定されていたオンライン診療が医師の判断のもと限定で認められるようになりました。
しかし、初診については原則対面診療が必要で、医療機関についてもオンライン診療を導入する場合には医師が規定の研修を受けなければなりませんでした。
新型コロナ拡大で厚生労働省も基準を緩和するなど対策
2020年4月10日に新型コロナウイルス感染症の拡大に対応するため、厚生労働省はオンライン診療に関わる規制緩和を実施しました。
オンライン診療の規制緩和は一時的なものとされていますが、これからオンライン診療を導入する医療機関は増えるものと考えられます。
オンライン診療に関する規制緩和は情勢次第では恒久化する可能性もあります。
初診患者も含め、医師の判断で電話やオンライン診療による医療相談・受診が可能
オンライン診療の規制緩和によって原則対面診療が必要であった初診の患者さんもオンライン診療が受けられるようになりました。
オンライン診療は、対面診療に比べると得られる情報量が少なく、情報量を増やす為にスマートフォンやパソコンなどの情報通信機器によるビデオ通話での診療しか認められていませんでしたが、規制緩和によって電話による音声通話での診察も可能となりました。
高齢者の中には、情報通信機器の取り扱いに不慣れな方もいるため、扱い慣れている電話での診察を受けられることによりオンライン診療を受けやすくなりました。
他にも緩和された条件
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う規制緩和によってオンライン診療の対象となる患者さんが増えただけでなく、医療機関側にもオンライン診療の導入へのハードルが下がっています。
オンライン診療システムなどのサービスも数多く開始しているのでアプリなどの選択肢も多くなっています。
オンライン診療未研修の医師でも診察可能
医療機関にオンライン診療を導入する必要だった医師への規定の研修も規制緩和によって不要になりました。
そのため、オンライン診療の研修が不要になったことで、医療機関や医師への負担も少なくなっています。
医療機関から患者希望の薬局へfax等を用いて処方箋を送信
オンライン診療で医師の診察を受けた後にお薬が処方された場合、医療機関が患者希望の薬局にFAXなどで処方せんを送信することができます。
お薬は原則として対面での薬剤師の説明を受ける必要がありましたが、規制緩和によって電話や情報通信機器を活用したビデオ通話で説明をした後にお薬を配送することもできるようになりました。
オンライン上で完結するので薬局で直接処方薬を受け取る必要がなくなります。
薬の受け取りまでできるサービスを提供しているアプリも存在しているのでアプリを探してみるのもいいでしょう。
オンライン診療のメリットって何?
オンライン診療によって自宅で医療サービスが完結できるようになりました。オンライン診療の需要が増えたことで様々な会社がオンライン診療システムを開発しており、スマートフォンに対応したアプリも提供されています。
アプリを利用することで医療機関への診察日時の予約、ビデオ通話による診察、決済、お薬の配送までオンライン上で終わらせることができるメリットがあります。
そのため、医療機関へに移動時間や待ち時間を減らすことできるので、仕事や育児で忙しい方にも医療を受けやすくなります。外出を減らすこともでき、新型コロナウイルス感染症のような感染症の対策にもなります。
また、症状の安定してケアの不要な患者さんをオンライン診療で診察を行い、対面での診療を必要とする患者さんにケアを集中させることができます。
まずはかかりつけ医に相談
今後もオンライン診療の普及が進むと予想されますが、全ての医療機関でオンライン診療が導入されているわけではありません。まずはかかりつけ医や近隣の医療機関へ確認してみましょう。
かかりつけ医がいない場合でもオンライン診療を開始している医療機関は厚生労働省のホームページで確認できます。
今後も新聞やニュースなどで医療情報の確認をしましょう
新型コロナウイルス感染症拡大によってオンライン診療は注目されるようになり、厚生労働省によって規制緩和されるようにもなりました。
オンライン診療の需要も増え、実施する医療機関も増えたためオンライン診療システムやアプリを提供している企業も増えてきています。
しかし、オンライン診療に関わる規制緩和は一時的なものとされるので従来のガイドラインに戻る可能性もありますが、オンライン診療の制度が見直しされ恒久化する可能性もあります。
オンライン診療に関わる情勢は日々変わってきているのでニュースや新聞などで医療サービスに関する情報の確認は今後も必要となるでしょう。
参考文献
オンライン診療とは?基礎知識から導入方法まで詳しく紹介|発注成功のための知識が身に付く【発注ラウンジ】
オンライン診療を規制する法律は?時限的措置の5つのポイントを解説|TOPCOURT
令和2年度診療報酬改定における オンライン診療の取扱いに関する提案
[医療従事者向け]オンライン診療ガイドラインの5つのポイント | オンライン診療(遠隔診療)サービス「スマホ診」
オンライン服薬指導の実施|令和2年度診療報酬改定|電子薬歴メディクス(MEDIXS)
https://www.tagashuuonlineclinic.com/オンライン診療/オンライン診療の歴史/
最近ではオンライン診療を行っている病院も増えており、誰でも気軽に相談できるという状況が生まれています。
オンライン診療は、
・受付や会計の待ち時間が短縮される。
・自宅や外出先で診療が受けられる。
・院内処方の場合くすりが自宅に届く。
・院内感染・二次感染のリスクがない。
などのメリットがあり、非常に便利なサービスです。
SOKUYAKUでは、多数の診療科目や全国から病院を探すことができます。
また、新型コロナウイルス感染症の検査は、医療機関以外の自宅でも実施が可能です。
SOKUYAKUで、ビデオ通話にて診療をご受診頂き、PCR検査をご希望の場合は、SOKUYAKUからご自宅で唾液採取して頂く検査キットをご注文頂けます。
周辺への感染の可能性を配慮して外出を控えたいやその他事情により、病院に行くことが難しい場合は、オンライン診療を検討してみてはいかがでしょうか。
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