オンライン診療をサポートする会社とは？サービスの提供や導入などオンライン診療サービス事業について

監修医師　木村眞樹子

更新日：2021年01月24日

オンライン診療をサポートする会社とは？サービスの提供や導入などオンライン診療サービス事業についてのイメージ

オンライン診療は以前から実施されていましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴って認知度はあがっていきました。さらに厚生労働省がオンライン診療の規制の緩和を発表するなどオンライン診療の環境も変化しています。オンライン診療は病院に行かなくても診察を受けられるというメリットがありますが、眼科で薬やコンタクトレンズをオンラインでもらうことができるのでしょうか？この記事では、院内が混雑しやすい眼科でのオンライン診療について紹介します。

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オンライン診療とは

インターネット通信を利用して、医師が患者と直接対面せずにパソコンやスマートフォンなどの機器の画面を通して診療する方法をオンライン診療といいます。予約・問診・診察・処方・決済までをオンラインで行える医療サービスです。元々、オンライン診療は離島や過疎地など医師の少ない地域で提供されていたサービスでしたが、2015年に厚生労働省より利便性が認められ、全国的に普及し始めました。2018年にはオンライン診療のガイドラインが作成され、ルールも明確化されました。厚生労働省(*1)は「患者の日常生活の情報も得ることにより、医療の質のさらなる向上に結び付けていくこと」、「オンライン診療によって、医療を必要とする患者に対して、医療に対するアクセシビリティ（アクセスの容易性）を確保し、よりよい医療を得られる機会を増やすこと」を理念としています。

新型コロナウイルス感染症感染拡大で注目されている

オンライン診療による診察を利用している医療機関は多くありませんでしたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、オンラインでの診療は人との接触機会を減らすことができ、感染症の対策になると考えられました。さらに、厚生労働省がオンライン診療のルールを変更したため、医師はオンライン診療による診察を行いやすくなりました。オンライン診療の普及により、病院やクリニック等の医療機関は院内の混雑を避けることができ、免疫力の弱い小児や高齢者への感染を間接的に防ぐことができます。これにより、内科や小児科等でオンライン診療の医療サービスが利用されています。

厚生労働省が一時的にオンライン診療の基準を緩和

従来のオンライン診療は診察できる疾患が定められています。例えば、脳血管疾患や不整脈、心不全等の心臓病や虚血性疾患、糖尿病や脂質異常症、高血圧等の生活習慣病、甲状腺、てんかん等です。オンラインでの医療に関する診療報酬も上記疾患について算定されています。診察条件についても、初診の患者はオンラインで受診することは不可能でした。様々な規制があったオンライン診療ですが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、オンラインでの診療が感染症拡大の対策になるとされ、オンライン診療に関する規制の緩和や診療報酬の算定の見直しが行われました。オンラインでの診療の活用により、病院やクリニック等の医療機関の人の密集を防ぐことができます。

オンライン診療の導入を支援する会社ってあるの？

オンライン診療のシステムを導入を支援する会社があります。オンライン診療を導入するにあたって、サービス会社がオンライン診療のシステムや内容についてガイドブックや勉強会等で詳細の説明や情報提供をしたり、導入にあたって分からない点等に応えたりするサポートを行います。

サポート会社によるオンライン診療システムの違いは？

サポート会社が提供するオンライン診療のシステムには、主にオンラインによる予約・問診・通話・決済までの流れが提供されます。サービス会社によっては、薬の配送に関する（宛名ラベルの作成や自動集荷依頼等）サービスも行えます。ほかにも、自己血糖測定器や血圧計などのデバイスと連携しているできる会社や固定費が０円にしている会社などがあります。一方で、サービス会社によってはオンラインで問診がとれなかったり、決済にクレジットが対応していなかったりする会社もありますので、サポート会社の特徴を確認してみましょう。

機能や価格はどうなの？

オンライン診療のシステムに必要な料金はサービス会社によって異なります。機能についてもサービス会社の提供内容によって様々です。例えば、オンラインでの予約・問診・診察・決済・処方までの機能が一元化されていたり、患者の統計や疾患別に統計を分けてくれる機能があったりします。システムの導入価格・利用価格・システムの維持費もサービス会社によって異なります。価格だけでなく、多岐にわたる機能も合わせて、利用するサービス会社を選択することは重要です。

導入後すぐにオンラインシステムを使用できる？

オンライン診療のサービス会社と提携してから実際にオンライン診療のシステムを利用するまでに必要な日数は約2週間程度といわれています。オンライン診療の利用開始までに必要な日数はオンライン診療のサービス会社によって異なりますので、そちらについても確認しておく必要があります。実際にオンライン診療のシステムの利用するまでに日数がかかることを念頭に置いて、オンライン診療のサービスの準備に取り組む必要があります。

どの医療機関や医院でも利用可能？

オンライン診療の利用を開始するためには、オンライン診療に使用する通信電子機器（スマホやパソコン等）が必要です。その他にもインターネットの接続環境が管理・整備されていることや、オンライン診療のサービスを利用するためのサービスを会社と契約する必要があります。上記のオンライン診療の設備が整っている医院やクリニック、医療機関で利用することができます。

オンライン診療サービスの流れ

医師がオンライン診療を初めて利用する場合、オンライン診療のサービスの流れをイメージしづらいと思います。オンライン診療の実施するために、どのようにしてオンライン診療のサービスを導入するのか、また、どのようにして医師がオンライン診療のサービスを提供するか等の情報について紹介したいと思います。

スマホなどのアプリで予約・医師の診察・決済まで可能

電話で予約の際は、保険証等の情報を医療機関に伝えた上で予約します。厚生労働省(*3)によると、オンラインの診療による予約は医療機関ごとに異なります。電話窓口で予約したり、専用のアプリを利用したり、インターネットのホームページ上で予約したりする等様々な場合がありますので、各医療機関のホームページにて予約方法を確認する必要があります。医療機関側から着信後、患者確認を行い、オンラインでの診療が開始されます。ビデオ通話で電話をかける際もオンラインシステム上から行えるアプリもありますので、利用される際は確認してみて下さい。

薬局でのオンライン服薬指導も活用することで医療連携した情報提供ができる

患者が電話による服薬指導を希望した場合、医師は処方箋の備考欄に定例文を記載した上で、患者が希望した薬局に処方箋をfaxで送付します。その後、薬局の薬剤師が患者に電話で薬の説明を行います。もちろん、電話音声のみでなく、パソコンやスマートフォン等の機器の画面を通して薬剤師とビデオ通話を行いながら服薬指導を受けることも可能です。最近はオンライン服薬指導を行うためのアプリやシステムも開発されてきています。患者は自宅で処方された薬を受け取ることができます。

遠隔診療や時間がなく病院に受診できない患者にメリット

患者の自宅の近くに病院やクリニック等の医療機関がなく、通院に時間がかかる場合、オンライン診療は通院する必要がないので通院の時間を短縮出来たり、医療を受けるまでの待ち時間を短縮できたりします。仕事で忙しい人はオンライン診療を利用して、風邪であってもきちんと治療を受けることで、症状の悪化を防ぐことに繋がります。

診療サービスを検討の方は資料請求やデモ機導入など問い合わせを

オンライン診療のサービスを検討中の方はまず、資料を請求してみて、内容を問い合わせてみましょう。会社によってサービス内容やサービス導入に必要な料金、サポートの内容が異なりますので、様々な会社の支援内容を比較してみることを推奨します。また、オンラインでの診察を実際にしてみないとイメージが掴みづらいと思います。curon(5*)のようにシステム内のデモモードで何度でも練習を行える支援内容もあります。デモ機を導入できるかどうかやシステムにデモモードがあるかどうかについて気になる人は会社に問い合わせてみましょう。問い合わせ後、可能であれば一度オンライン診療を体験してみて、オンラインでの診療を導入するかどうか判断することもお勧めです。

参考文献
(1)厚生労働省　オンライン診療の適切な実施に関する指針
(2)厚生労働省　新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえたオンライン診療について
(3)厚生労働省　医療機関が電話やオンラインによる診療を行う場合の手順と留意事項
(4)YaDoc オンライン診療・疾患管理システム
(5)オンライン診療サービスならcuron